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2022年12月27日

オンラインでもブランディングは可能?メリットや進め方を紹介

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はたらき方の多様化や、コロナ禍以降リモートワークが一般化したことにより、ブランディングプロジェクトをオンライン中心で進めるケースが増えています。

ここでは、オンラインでブランディングを進めるメリットや気をつけることについてご紹介したいと思います。

(2021.3.1公開 2023.1.26更新)

さまざまなWEBツールを活用しよう

ブランディングを進行する際、対面での打ち合わせでは、付箋を使って意見を書きだしたり、ホワイトボードを使って全体の意見を共有しながら議論を進行するシーンが多々発生します。

オンラインでの打ち合わせにおいても、対面と同じような効果が得られる環境づくりをすることが大切です。

エフインクでは、zoomやMicrosoft Teamsなどのビデオ会議ツール、Slackやchatworkなどのチャットツールに加え、必要に応じてオンラインホワイトボードのmiro(ミロ)を活用しています。

https://miro.com/ja/

ホワイトボードツールを使うことによって、参加者全員で共同作業をしながら打ち合わせを推進できますし、意見や情報の共有をリアルよりもむしろスムーズに行うことができるというメリットがあります。

参加者の本音を引き出す工夫を

ブランディングにおいては、参加メンバーの中にある思いを引き出し、未来のブランド像へと集約していくことが非常に重要な過程となりますが、オンラインのデメリットとして、参加メンバーから率直な意見や本音を引き出しづらいという点が挙げられます。

対面で行うリラックスした会話やふとした雑談の中から、本音や重要な情報が得られるケースが多い一方で、オンラインだとリアルの場に比べてコミュニケーションが簡素になりがちであり、不必要な会話をしづらい傾向があるためです。

エフインクでは、遠距離のお客様であっても、インタビューやワークショップといった、お客さまの思いを引き出す重要な過程においては、できる限り直接会って対話させていただきます。

仮に直接会うことが難しく、オンラインで実施せざるを得ない場合でも、参加メンバーがリラックスして素直な思いを話せるように導くよう心がけています。

例えば、インタビューの前後にアイスブレイクを取り入れたり、ワークショップの目標や発言ルールなどを事前に参加メンバー全体で共通認識するなど、小さな工夫の積み重ねでより充実した成果が期待できるでしょう。

参加者がブランディングに積極的に、モチベーション高く参加できるような雰囲気作りを大切にしています。

日本各地のお客様とのプロジェクトが年々増加中

前述のように、各種WEBツールやサービスを活用したり、必要な場面ではリアルの場でのお打ち合わせを組み込むなどのポイントを押さえれば、オンライン中心のブランディングでもスピード感を持ってスムーズに進行することができます。

エフインクではコロナ禍以降、日本各地のお客様からのお問い合わせが増え、関東圏以外のプロジェクトが増加傾向にあります。これはオンラインミーティングが一般化したことによる良い変化だと感じています。

ここからは実際に、オンラインの打ち合わせをメインに進行した、遠距離のお客様とのプロジェクトをご紹介します。

monday moon(徳島)

良質な原料を世界中から探し抜き、化粧品や材料の製造販売をおこなうmonday moon(mono株式会社)。2020年にリブランディングを実施しました。

プロジェクトでは1000を超える商品群の見せ方を再整理し、商品ブランド体系を再構築。ブランドステートメントの開発やブランドシンボルの開発をはじめ、ECサイトとオウンドメディアサイトの制作、コンセプトムービーを制作し、商品だけではなくライフスタイルそのものを提案するブランドへと一新しました。

クライアントの本社は徳島県。方針の協議・インタビューなどの密な打ち合わせが必要な場面では、クライアントに東京にお越しいただくか、エフインクが徳島をお伺いしてリアルにお会いし、そのほかはオンラインを中心にプロジェクトを推進しました。

deep 2031(島根)

エステティックサロン専売のカウンセリング化粧品メーカーとして、約7万人以上の肌に向き合ってきたドクターリセラ株式会社が手がける、初のセルフケアブランド「deep2031」。

エフインクは、ブランドのコンセプトや世界観構築などのアートディレクションやフォトディレクション、ECサイト開発を担当しました。

クライアントは島根と大阪にオフィスを構えており、プロジェクト時期が新型コロナウイルスの緊急事態宣言のタイミングと重なるなど、リアルの場で会って協議することが非常に難しい環境でしたが、クライアントの協力のもと、チャットツールやビデオ会議を活用してコミュニケーションを密接に取ることで、スムーズなプロジェクト進行を実現することができました。

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